製造業では、DXを避けて通ることは困難でしょう。多くの企業がDXに取り組む中、自社だけが対応しなければ、競争や長期的な成長において不利となりかねません。そして、製造業がDXを推進するにあたっては、対応できる人材の確保や育成が急務です。
では、製造業のDXはどのように進めればよいのでしょうか？また、製造業のDXには、どのような素質を有する人材が必要となるのでしょうか？
今回は、製造業のDXに必要な人材の素質や製造業がDXを進める流れなどについて、元エンジニアであり中小企業経営にくわしいコンサルタントが解説します。
製造業のDXとは
「DX」とは、「デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）」の略称です。単なるIT化ではなく、デジタル技術を用いて業務を大きく変革することがDXの特徴といえます。
なかでも、製造業ではDX推進の余地が大きく、自社に合ったDXを進められれば業務効率化に大きく寄与することでしょう。
とはいえ、製造業のDXというと範囲が非常に広いため、漠然とした印象となってしまうかもしれません。そこではじめに、製造業DXの主な視点を3つに分けて解説します。
なお、これらは厳格に区分できるものではなく、実際に進めるDXはこれらのうち複数にまたがることも少なくありません。そのため、区分にこだわりすぎず、自社のDXを検討する参考としてご確認ください。
バリューチェーンのDX
1つ目は、バリューチェーンのDXです。バリューチェーンとは、事業活動を「価値の連鎖」として捉える考え方です。
バリューチェーンのDXでは、価値創造の最大化や顧客満足度の向上などが目的となります。この視点でのDXの具体例としては、顧客の問い合わせに対応するためのチャットボットの導入や開発、大規模データ分析による顧客ニーズの調査などが挙げられます。
サプライチェーンのDX
2つ目は、サプライチェーンのDXです。サプライチェーンとは「供給連鎖」とも呼ばれ、製品の製造から流通、販売までの一連の流れを意味します。
この視点におけるDXでは、サプライチェーン全体の最適化や効率化などが主な目的となります。具体例としては、AI技術を用いた正確な在庫管理や生産計画、配送管理などのほか、製造設備の状態をリアルタイムで把握するIoTの導入などが挙げられます。
エンジニアリングチェーンのDX
3つ目は、エンジニアリングチェーンのDXです。エンジニアリングチェーンとは、製造業において、設計を中心とした一連の業務プロセスのつながりを指します。
この視点でのDXは、省人化によるコストの削減や市場投入までのリードタイムの短縮などが目的となります。具体的としては、ロボットの導入やデジタルツインの導入などが挙げられます。
製造業のDXでは人材の確保・育成が急務
製造業のDXでは、対応できる人材の確保や育成が急務といえます。
「2023年版ものづくり白書（ものづくり基盤技術振興基本法第8条に基づく年次報告）」によれば、デジタル技術を活用していない企業のうち47.6%が、デジタル技術を活用しない理由として「導入・活用できる人材が不足しているため」を挙げています。
また、やや古いデータですが、「IT人材白書2019（独立行政法人情報処理推進機構）」をもとに経済産業省が作成した資料によると、2019年時点ですでにIT人材が「量」・「質」ともに不足している状況がうかがえます。
DXはシステムさえ導入すれば自動的に社内の課題が解決するものではありません。自社の課題に合わせて最適なDXツールを導入し、これを業務フローに取り入れ実際に活用していくステップなどが必要です。そのため、製造業が効果的なDX推進に取り組むためには、対応できる人材の確保が急務と言えるでしょう。
製造業でDXを推進するメリット
そもそも製造業がDXを推進することには、どのようなメリットがあるのでしょうか？ここでは、主なメリットを4つ解説します。
- 生産性が向上する
- 属人化が解消する
- コスト削減につながる
- 顧客満足度が向上する
生産性が向上する
1つ目は、生産性が向上することです。
たとえば、生産管理システムを導入することで、製造のムダやムラを避けやすくなります。また、在庫管理や搬出入などこれまで人手を要していた部分をシステムやロボットに任せることができれば、生産性向上につながるでしょう。
属人化が解消する
2つ目は、属人化が解消することです。
DXを進める中で個々の従業員の有するノウハウや業務に関する知識が可視化され、社内で共有しやすくなります。その結果、属人化やブラックボックス化が解消でき、品質の均一化やデータの活用がしやすくなります。
また、危険な作業や健康を害するおそれのある作業をシステムやロボットに任せることで働きやすい職場となり、人材採用で有利になることも期待できるでしょう。
コスト削減につながる
3つ目は、コストの削減につながることです。
製造業がDXを推進することで、生産の効率化が図りやすくなり、無駄を避けやすくなります。また、無駄な在庫を抱えるリスクが逓減でき、コスト削減につながる効果を期待できます。
顧客満足度が向上する
4つ目は、顧客満足度が向上することです。
製造業がDXを推進することで、品質の均一化を図りやすくなり、顧客からの信頼を得やすくなります。また、製造期間の短縮や小ロットでの製造が可能となれば、この点からも顧客満足の向上につながるでしょう。
さらに、顧客側で在庫が不足した際に自動的にその製品を製造・納品するなど、顧客の不便を解消する仕組みの構築も検討できます。
製造業のDX推進で必要なデジタル人材の素質
製造業のDX推進で必要となる人材には、どのような素質が求められるのでしょうか？ここでは、DX人材に一般的に必要とされる主な素質を紹介します。
- システム思考を備えていること
- 数学的知識を有していること
- 生産管理や品質管理など製造業の幅広い業務への理解があること
- コミュニケーション能力や調整力があること
システム思考を備えていること
製造業のDX推進を行う人材は、システム思考を備えている必要があります。システム思考とは、物事の全体を「システム」として捉え解決方法を探る思考方法です。
製造業のDXでは、部分最適ではなく全体最適を目指すことが成功のカギとなります。そのため、1つの問題の解決や1つの部署だけの最適化を目指すのではなく、会社全体の最適化をはかるシステム思考が不可欠でしょう。
数学的知識を有していること
製造業のDX推進を行う人材には、数学的な知識が必要です。
単にITツールを導入するだけではなく、業績や生産性向上に大きなインパクトを与えるDXを推進するには、高度な数学的知識と能力が必要となります。また、DXの結果を正しく検証し改善につなげるためにも、数学的知識は不可欠といえます。
生産管理や品質管理など製造業の幅広い業務への理解があること
製造業のDXでは、生産管理や品質管理など幅広い業務に理解のある人材が必要です。
先ほど解説したように、製造業がDX推進のメリットを最大限享受するには、全体最適を図らなければなりません。全体を最適化するには一部の業務への理解だけでは不十分であり、幅広い業務への理解や関心が不可欠です。
コミュニケーション能力や調整力があること
製造業のDX推進をする人材は、コミュニケーション能力や調整力があることが望ましいでしょう。なぜなら、DXの推進にあたっては、多かれ少なかれ社内の業務フローに変化が生じ、変化を厭う従業員などから不満が出る可能性があるためです。
また、各部署や従業員が「上から面倒なことを押し付けられた」と感じれば、せっかく導入したDXツールが十分に活用されないおそれも生じます。そこで、DX推進を効果的に進めるには、社内の各部署の意見を調整し、各部署にとってのメリットや会社としての必要性を伝えるなどのコミュニケーションが必要となります。
なお、この役割はDX推進を担う人材にすべて任せるのではなく、役員なども関与するべきでしょう。役員が積極的に関与することで企業としてDXを進める必要性を伝えられ理解を得やすくなるほか、DXを担当する貴重な人材の負担を軽減しやすくなるためです。
製造業のDXに必要な人材を確保する方法
製造業のDXに必要な人材は、どのように確保すればよいのでしょうか？ここでは、人材を確保する主な方法を3つ紹介します。
- 新たに人材を雇用する
- 外注する
- 社内の人材を育成する
新たに人材を雇用する
1つ目は、外部から新たに人材を雇用することです。DX推進に必要な素質を有し、他社のDX推進を成功させた経験のある人材を採用できれば、効率的にDXを推進しやすくなります。
しかし、このような人材は引く手あまたであり、中小企業が採用することは容易ではありません。人材の募集をかけてみることは1つの方法であるものの、適した人材が入社してくれるのを待っていては、自社のDX推進が遅れる事態となりかねないでしょう。
外注する
2つ目は、DX推進を得意とする企業に外注することです。従業員としての雇用が難しくても、外注であればDXに関する知見を有する者にサポートを受けやすいでしょう。
しかし、外注の場合は社内にノウハウが定着しづらい点がデメリットです。ノウハウが定着しなければ今後の状況変化などへの柔軟な対応が難しく、その都度外注先に依頼しなければなりません。
また、外注の場合には社内の事情には明るくないため、経営陣の負担が重くなりやすいでしょう。そのため、短期的な導入支援であれば外注も1つの手であるものの、長期的な視点で考えれば内製化が望ましいでしょう。
社内の人材を育成する
3つ目は、社内の人材を育成することです。
先ほど解説したように、製造業のDX推進ができる人材は不足しており、中小企業が自社で採用することは容易ではありません。また、外注すれば手っ取り早く人材の確保ができるものの、ノウハウが社内に蓄積しないため長期的に見た際に不安が残ります。
そこで、すでに雇用している従業員をDXに対応できる人材へと育成することが、現実的な選択肢となります。「2024年版ものづくり白書（ものづくり基盤技術振興基本法第8条に基づく年次報告）」によると、実際に多くの企業においてDX人材の確保に社内育成が選択されています。
製造業でDXを推進する際の基本的な流れ
製造業のDX推進は、どのような流れで行えばよいのでしょうか？ここでは、基本の流れを解説します。
- サポートを受ける専門家を選定する
- DX人材として育成したい従業員を選定する
- DXで解決したい自社の課題を選定する
- 導入するDXツールを選定する
- 導入計画を策定する
- 現場と目的を共有しDXツールを導入する
- 業務フロー・業務マニュアルを策定する
- 運用研修を実施する
サポートを受ける専門家を選定する
製造業のDX推進を自社だけで行うことは、容易ではありません。そこで、まずはDX推進に関してサポートを受ける専門家を選定することをおすすめします。
なお、DX支援はさまざまなコンサルタントや企業が行っているものの、選定する際はその背景に着目することをおすすめします。当社トライズコンサルティングのような一般のコンサルティング会社やコンサルタントは、中立な立場でDXを支援することが多いでしょう。また、具体的なツールを導入する前の課題選定などの段階からサポートすることが一般的です。
一方、システム会社に所属するコンサルタントは、原則としてそのシステム会社のシステム導入を前提としてサポートを行います。そのため、サポート範囲や導入するシステムの選定が限定されることが多い傾向にあります。
DX人材として育成したい従業員を選定する
続いて、製造業DXに対応できる人材として育成したい従業員を選定します。育成対象の従業員は数学的な素養などを踏まえ、本人の意向も考慮のうえ選定するとよいでしょう。
DXで解決したい自社の課題を選定する
具体的な導入ツールを選定する前に、DXによって解決したい自社の課題を選定します。一口に「DX」といっても、その効果は導入するツールによってまちまちです。ある1つのツールを導入さえすれば、自動的にすべての問題が解決するものではありません。
そして、DXはそれ自体が目的となるものではなく、何らかの課題を解決するために行うべきものです。課題が不明確なままシステムなどを導入すれば想定したような効果が得られず、無用な投資となるおそれが生じます。
また、システム会社が進めるままに使いこなせないほど多性能なシステムを導入すれば、コストが嵩む可能性もあるでしょう。そのため、まずは自社の課題を洗い出し、その中からDXにより解決したい課題を選定するステップが必要です。
なお、この段階では特にコンサルタントのサポートを受けることをおすすめします。なぜなら、自社の課題を自社だけで洗い出すことや、その中からDXにより優先すべき課題を自社だけで抽出することは容易ではないためです。
DXへの投資効果を最大限に活かすため、課題の選定や抽出は特に慎重に行うべきでしょう。
導入するDXツールを選定する
DXにより解決したい課題を抽出したら、導入するDXツールを選定します。複数社のシステムや複数社による提案を比較検討したうえで、課題の解決により効果的なツールを選定するとよいでしょう。
なお、システムは実際に使用する場面を踏まえて選定することがポイントです。
たとえば、システムに関する知識を有する一部の従業員だけが使うものであれば、ある程度操作が複雑であってもよいかもしれません。一方で、多くの従業員が日常的に使用するシステムであれば、操作はシンプルなほうがよいでしょう。
複雑なシステムではミスが生じやすくなるほか、煩雑さから業務効率が悪化したりそのシステム自体が使われなくなったりする可能性があるためです。
導入計画を策定する
導入するツールを選定したら、具体的な導入計画を策定します。計画では導入日を定めるほか、各部門への説明スケジュールなども盛り込みます。
現場と目的を共有しDXツールを導入する
次に、現場と目的を共有したうえで、DXツールを導入します。製造業がDX推進を成功させるには、現場との目的共有が不可欠でしょう。
「上から押し付けられた」と現場が感じていれば、せっかくのDXツールが宝の持ち腐れとなりかねません。そのため、なぜDXを推進するのか、自社のどのような課題を解決するためにDXツールを導入するのかなどを丁寧に伝えるステップが必要です。
業務フロー・業務マニュアルを策定する
DXツールを導入することで、業務フローに変化が生じます。そのため、DXツールの導入と並行して、業務フローの策定を進めます。
併せて、そのツールを使いこなすための業務マニュアルも整備しましょう。これらは一度作って終わりではなく、実際の運用を踏まえ、適宜改訂するのがおすすめです。
この業務フローや業務マニュアルの策定についても、コンサルタントにサポートを受けられることがあります。どこまでのサポートが受けられるかは依頼先の専門家によって異なるため、あらかじめ確認しておくとよいでしょう。
運用研修を実施する
策定した業務フローや業務マニュアルをもとに、実際にそのDXツールを使用することとなる従業員に対して運用研修を実施します。
運用研修では操作方法などだけを伝えるのではなく、DX推進の目的などを改めて伝えるとよいでしょう。繰り返し目的を伝えることで、製造業のDX推進の必要性が従業員に浸透しやすくなるためです。
製造業DXの人材育成に活用できる「人材開発支援助成金」とは
製造業DXに対応できる人材育成は、外部の講師に依頼して行うことが効果的です。しかし、それには相当の費用が掛かるほか、業務時間内に教育をすることでその時間分の給与も発生します。
そこで、製造業のDX人材の育成では、「人材開発支援助成金」など助成金の活用を検討するとよいでしょう。
人材開発支援助成金とは、一定の要件を満たして申請することで、人材育成に必要な費用や育成時間にかかる給与の一部について国から助成を受けられる制度です。DX人材の育成に使える「人材開発支援助成金」については、次のリンク先をご参照ください。
製造業のDXを進める上でのポイント
製造業でDXを進めるためには、どのようなポイントを踏まえればよいのでしょうか？ここでは、主なポイントを3つ解説します。
- DXを進める目的を明確にする
- 必要に応じて補助金を活用する
- 製造業DXに強いコンサルタントのサポートを受ける
DXを進める目的を明確にする
1つ目は、自社がDXを進める目的を明確にすることです。
DXはそれ自体が目的となることはなく、自社に何らかの課題があり、その課題を効率的に解決するために導入すべきものです。目的がないまま単に高価なツールを導入しても、活用しきれず宝の持ち腐れとなりかねません。
そのため、製造業でDXを進めるにあたっては、まずは自社の課題を洗い出し、目的を明確にするステップが必要です。
必要に応じて補助金を活用する
2つ目は、必要に応じて補助金を活用することです。
解決したい課題の内容によっては、DXツールの導入などに多額の費用を要します。また、人材育成にもコストを要することでしょう。
補助金は、一定の要件を満たして申請し採択されることで、国や地方公共団体から返済不要なまとまった資金を受け取れる制度です。補助金を活用することで、思い切ったDX推進を実現しやすくなるでしょう。
製造業DXに強いコンサルタントのサポートを受ける
3つ目は、製造業DXに強いコンサルタントのサポートを受けることです。
まっさらな状態から、自社で効果的なDXを進めることは容易ではありません。このような状態では明確な目的のないままにツールだけを導入する事態となりやすく、自社に合わない無駄な投資をするおそれも生じます。
そのような事態を避けるため、製造業がDXに取り組む際にはコンサルタントのサポートを受けることをおすすめします。コンサルタントのサポートを受けることで自社の課題が明確となり、自社に合った効果的なDXを実現しやすくなるでしょう。
製造業DXに対応できる人材育成はトライズコンサルティングへお任せください
製造業DXに対応できる人材の育成でお困りの際は、当社トライズコンサルティングまでお気軽にご相談ください。最後に、トライズコンサルティングの主な特長を4つ紹介します。
- 製造業DXの人材育成からDXコンサルティングまで総合的に対応できる
- 代表は中小企業診断士であり確かな知識でサポートする
- 中小企業支援に特化している
- 補助金や融資についても相談できる
製造業DXの人材育成からDXコンサルティングまで総合的に対応できる
トライズコンサルティングでは、製造業でのDXに対応できる人材の育成から製造業がDX推進に取り組むためのコンサルティングに至るまで、総合的なサポートが可能です。そのため、「DXに取り組もうにも、何から手を付ければよいかわからない」という段階からご相談いただけます。
また、当社はシステム会社ではないためDXツールの導入についても中立の立場でのアドバイスが可能であり、無理にシステムの導入を進めたり、高価なシステムの導入が前提となったりすることもありません。あくまでもクライアントである事業者様の立場に立ち、最適なDX推進をサポートします。
代表は中小企業診断士であり確かな知識でサポートする
トライズコンサルティングの代表である野竿は、経営コンサルタントの国家資格である中小企業診断士です。また、中小企業支援に関する専門的知識や実務経験が一定レベル以上にある者として国の認定を受けた支援機関である、「認定経営革新等支援機関（認定支援機関）」としても登録されています。
さらに、野竿はトライズコンサルティングを立ち上げる前にエンジニアとしてシステム開発に16年間携わっていた実績があり、机上の空論ではなく実践的な支援が可能です。
中小企業経営に関する知識・実績とシステムに関する知識・実績を両輪として、製造業のDX推進や人材育成をサポートします。
中小企業支援に特化している
コンサルタントには、それぞれ得意分野があることが一般的です。自社のニーズとコンサルタントの得意とする分野にズレがあれば、期待したサポートが受けられず不満が残ることとなりかねません。
トライズコンサルティングは中小企業支援に特化しており、中小企業のDX推進についても多くの実績がございます。
補助金や融資についても相談できる
製造業がDXを推進する場合、人材育成やシステムの導入に費用が掛かることが少なくありません。これらをすべて自己資金から拠出することが、難しい場合もあるでしょう。
そのような際には、資金調達方法を検討する必要が生じます。
トライズコンサルティングでは補助金や助成金、融資制度についてもアドバイスが可能です。また、補助金などは申請段階までサポートをするため、安心してDX推進に取り組みやすくなります。
まとめ
製造業のDXの概要やDXに必要な人材の素質、人材を確保する方法、製造業がDXを進める流れなどについて解説しました。
製造業DXとは、製造業がデジタル技術を用いて業務を変革させることを指します。単にIT技術を導入するのではなく、明確な目的をもってデジタル技術を導入することが製造業でDXを成功させる秘訣といえるでしょう。
ただし、製造業で効果的にDXを進めるには、対応できる人材を確保しなければなりません。製造業のDXに対応できる人材は不足傾向にあり、中小企業がそのような人材を新たに雇用することは容易ではないのが現状です。
そこで、自社の従業員がDXに対応できるよう、育成することが有力な選択肢となります。既存の人材をDX対応人材へと育成することで新たに人を雇用する必要がなくなるほか、自社を理解している人員が核となることで、より自社に合ったDXが実現しやすくなるでしょう。
当社トライズコンサルティングでは、製造業のDX推進に向けたコンサルティングからDXに対応できる人材育成に至るまで、総合的なサポートが可能です。また、必要に応じてDXに活用できる補助金や助成金に関するアドバイスや具体的なサポートも行います。
製造業でDX推進に取り組みたい事業者様や対応できる人材育成でお困りの事業者様などは、トライズコンサルティングまでお気軽にご相談ください。状況に応じて、最適なサポートをご提案いたします。
